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第10回サステナブル・ブランド国際会議 2026 東京・丸の内のセッションのファシリテーターを務めました。セッションの記事が公開されましたのでご紹介します。

第7回 新菱冷熱「ずれ」を放置しないサステナ経営

建設業界では実績を重ねてきた企業でありながら、一般にはそれほど知られていない企業があります。新菱冷熱工業（以下、新菱冷熱）です。非上場のBtoBサブコン（建設工事において、設備工事など専門領域を担う企業）という立場ゆえ、投資家や生活者からの直接的なプレッシャーは限定的です。

しかし同社は、その構造的な「静けさ」を言い訳にしません。むしろ、自ら顧客企業や市民社会との対話を仕掛け、社会からの期待とのずれを確認し、軌道修正を重ねながらサステナビリティ経営を進めています。その設計思想からは、規模や上場・非上場を問わず、サステナビリティ経営に向き合う企業が学べる示唆が多くあります。
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第6回 経営と現場で磨き上げたコジマのマテリアリティ

家電量販店のコジマは、従業員約3000人規模のプライム上場企業です。本コラムでこれまで紹介してきた中堅企業と比べると、組織規模はやや大きいかもしれません。それでも今回、あえてこの事例を取り上げました。

マテリアリティ（重要課題）の特定に当たり、経営層が最初から最後まで一貫して関わり続けた、なかなか出会えない取り組みだったからです。コジマはそのプロセスをサステナビリティサイト上で丁寧に公開しています。とはいえペンを取ったのは、その場に立ち会ってきたからこそ見えた背景や空気感を、読者の皆さんにお伝えしたいと思ったからです。
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第5回 佐藤製薬の新入社員SDGs研修はアイデアの宝庫

サステナビリティやSDGsを新入社員研修に取り入れる企業は多いことでしょう。でも、半日という短い時間で「社会課題の理解」と「自社の深いインプット」、そして「アウトプットの楽しさ」まで一気に体験させる研修は、実はなかなかありません。

佐藤製薬の新入社員SDGs研修は、主力製品の調査から新製品アイデアづくり、プレゼン発表までを駆け抜ける実践型プログラム。学生時代の感性をそのまま生かしながら、仲間と話し合い、企画を組み上げていく姿は毎年本当に見事で、「学びのつくり方」の巧みさが光ります。本稿では、そのユニークな仕組みと魅力をご紹介します。
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第4回 ハーゲンダッツ、対話100％で進めるサステナブル調達

ハーゲンダッツアイスクリームの濃厚で幸せな味わいに癒やされる方も多いでしょう。私も仕事を終えた夜の“ご褒美アイス”として楽しんでいます。そんなハーゲンダッツ ジャパンが、実は従業員300人に満たない中堅企業だと知ると、少し意外に感じるかもしれません。

同社は2023年から全社でサステナビリティに取り組み、翌年には「調達ガイドライン」を策定・公表しました。中でも注目したいのが、購買部（現在は調達戦略部）が掲げた「直接対話100％」という方針。全てのサプライヤーと誠実に向き合おうとする姿勢に、このブランドらしい真摯（しんし）さが表れています。
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第3回 アルビオンの「座学にとどまらない」人権研修

「ビジネスと人権」や人権デューデリジェンス（以下、人権DD）と聞くと、「なんだか難しそう……」と身構えてしまう人も多いのではないでしょうか。重たいテーマと感じられがちで、制度づくりや仕組み整備も簡単ではありません。そんな中、高級化粧品メーカーのアルビオンは2025年度から人権問題への取り組みに本格的に着手しました。その焦点は「人権問題を未然に防ぐ」という予防策。現在進行中のユニークな取り組みを紹介します。
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第2回 ブルドックソースに学ぶ、重要活動テーマのつくり方

「超集中1日ワークショップ」によって、中堅企業らしい温かさを生かしつつ、短期間でサステナビリティの重要活動テーマを抽出し、そのまま経営計画に反映させた実践プロセスを紹介します。
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第1回 中堅企業のサステナビリティって、実はとても面白い！

このたび「サステナブル・ブランド・ジャパン」でコラム連載をスタートしました！中堅企業ならではの知恵や実践をわかりやすくお届けしていきます。少しでも皆さんのお役に立てれば嬉しいですし、読み物としても楽しんでいただけたらと思っています。よかったらぜひ覗いてみてください。
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第9回サステナブル・ブランド国際会議 2026 東京・丸の内のセッションのファシリテーターを務めました。セッションの記事が公開されましたのでご紹介します。

2025/8/29(金)-30(土) @武蔵大学江古田キャンパス

大会テーマ「サステナビリティ再訪」

2030年のSDGs達成に向け、残された時間はわずか6年となりました。
コロナ禍、ウクライナ危機を経て、2025年には米国を起点とする関税措置の強化など、多間主義の理想が大きく揺らいでいます。

国の安全保障や経済安全保障が重視される中、国家間の協調よりも、境界線が強調される傾向が強まっています。企業においても、サプライチェーンの見直しやESGへの懐疑的な動きが見られます。

こうした時代だからこそ、駆け引きの取引ではなく、共通の価値を見出すための「対話」が求められています。
本大会では、人・社会・地球のサステナビリティの意味を改めて見つめ直し、協調のための対話を重ねていきます。